新宮市と市内の３商店街（駅前本通り商店街振興組合、丹鶴商店街振興組合、仲之町商店街振興組合）でつくる「はいから実行委員会」は４日、商店街活性化イベント「春よこい」を開催した。各商店街で趣向を凝らした催しがあり、多くの家族連れらでにぎわった。

　市中心地の活性化を目的として始まり、１０年以上続いている恒例催事。新型コロナウイルス感染症の影響で、実に４年ぶりの開催となった。

　駅前本通り商店街では射的やヨーヨーつり、飲食ブースなどが並んだほか、抽選会も行われた。太平洋食堂のカレーなどの販売には、開始前から多くの人が列を作った。丹鶴商店街ではバルーンすべり台やお絵かきロード、イタ車展示などのほかじゃんけん大会や○×クイズ、ダンスのステージも盛り上がった。

　仲之町商店街でも踊りや、県立新翔高校によるバンド演奏、ミニ電車、お菓子つかみどり、風船パフォーマンスなどが行われ、各商店街には子どもたちの笑い声が響き渡っていた。

　また、連携事業として同市下本町の市文化複合施設「丹鶴ホール」ではチムチムサーカスによる大道芸パフォーマンスも開催。メンバーの３人が息の合ったドタバタコメディーを披露し、多くの人が拍手を送った。午後からは各商店街で回遊パフォーマンスも行った。

　下地昌宏実行委員長は「天候にも恵まれ、４年ぶりに開催できて良かった。多くの人が楽しみにしてくれたと思う。来年も開催することができれば」と話していた。

（2023年3月7日付紙面より）

　ＪＲ西日本が運行する長距離列車「ＷＥＳＴ　ＥＸＰＲＥＳＳ　銀河」の８日（水）の運行終了に先立ち、新宮市徐福のＪＲ新宮駅で５日、最終運行おもてなしイベントがあった。子ども連れの家族やカメラを手にした鉄道愛好家ら約３５０人が、駅を出発する列車に「またね」「ありがとう」などと声をかけて見送った。

　観光を中心とした西日本エリアの活性化のためにＪＲ西日本が運行する同列車。２年目となる紀南コースは、昨年１０月３日に運行を開始し、約５カ月にわたり京都―新宮間を往復。延べ約３０００人の観光客を当地方に運んだ。

　この日の最終運行おもてなしイベントでは、参加した子どもたちにはプレゼントの配布もあった。参加者らは、田岡実千年市長や里中陽互・観光協会長、市ツイッターキャラクターめはりさんらと共に、手旗を振って列車を見送った。

　田岡市長は「今日は見送りに多くの人が来てくれてありがたい。『銀河』は今年も都会から多くの人を新宮・熊野に運んでいただいた。今後も当地域に定期的に運行いただけるように要望していきたい」と話していた。

　同列車のラストランは８日の午前９時５０分新宮発。乗客への特産品の配布や、市内保育園・幼稚園児らによる見送りを予定している。

（2023年3月7日付紙面より）

　串本町田原にある田原山村交流センターで３日、地域支えあい勉強会「田原の未来をみんなでつくろう!!支えあいの地域を」があり、田原地区の高齢者２０人らが地域の支えあいを実感しながら教わる機会を得た。

　この勉強会は、同町社会福祉協議会と同町が主催。町は２０１９年度から町社協へ生活支援体制整備事業を委託していて目下、生活支援コーディネーターなどによる地域支えあい推進活動が展開されている。コロナ禍で大きく動けない中でも同コーディネーターは町域へ出向いてじかに支えあってほしい高齢者層の声を聞き、目指すべき形を模索。その延長で今回、同事業のモデル地区となっている田原地区で地域への啓発企画となるこの勉強会を初計画し参加を呼びかけた。

　当日は町福祉課の鈴木一郎課長が同事業の趣旨を伝えて推進への協力を希望。公益財団法人さわやか福祉財団の生活支援アドバイザー・高林稔さんが講師となり、前半は健康寿命と平均寿命の間にある健康とは言い難い期間をどうするかに着目し、フレイル（虚弱状態）の予防と地域の支えあいの必要性を共に考え実践に向け気持ちを切り替えることを促した。

　後半は近隣助け合い【時間通貨】体験ゲームキットの一部を使って、地域の支えあいが具体的にはどういったものかを実感。高齢者らは３グループに分かれ、さまざまな生活の困り事が書かれたカードの中から洗濯や買い物、草引きや掃除など先々困り事になるであろう事柄三つを選び、順々に具体的にどのように困っているかを説明しつつそのカードを出し、みんなでどう助けられるかを考えるなどした。

　高林さんはこれら支えあいをお互いさまで定着させるには地域の中に困り事を話せる相手や解決できる相手が必要で、そのために日頃から関係性を豊かに保っておくことが大事だと呼びかけ。関係性が深まれば人となりが分かり助けあいの心が分かると筋道を説き、今回の経験を一人でも多くに伝えその域を目指して考えてほしいと求めた。

　最後にこの勉強会を見届けた町社協役員を代表して堀登世会長は、お互いの支えあいが安心できる地域の実現につながることを願い締めくくった。

（2023年3月7日付紙面より）

　那智勝浦町の「なちかつ古道を守る会」（地庵晋司会長）は５日、同町湯川で「ゆかし潟周辺クリーン作戦」を開いた。約４０人が参加、ゆかし潟周辺や夏山（なっさ）トンネル付近に散乱するごみを拾い集めた。

　同会、地域住民、那智勝浦観光機構、南紀くろしお商工会西部支部、同町、和歌山県などから参加。新聞告知を見た新宮市民の姿もあった。ゆかし潟周辺は熊野古道大辺路が通り、野鳥や魚などさまざまな生物が生息している。美しい景観を保つため同会は、毎年この時期にクリーン作戦を実施、１５年ほど続いている。

　参加者は、同町湯川にある喫茶きよもんの駐車場に集合。地庵会長はあいさつで「ゆかし潟周辺をきれいにすることで、全国から観光客が来てもきれいな姿を見てもらっている。最初の頃に比べてきれいになったのは、皆さんのおかげ。今日はけがをしないようにお願いします」と呼びかけた。

　この後、参加者が分散して清掃を実施。火ばさみや回収袋を手にゆかし潟周辺や夏山トンネル付近を歩き、空き缶やプラスチックごみ、ペットボトルなどを拾い集めた。参加者は協力して、熱心に作業を進めていた。

（2023年3月7日付紙面より）

　那智勝浦町を舞台にした１００㌔マラソンの大会「奥熊野いだ天ウルトラマラソン」（同実行委員会主催・関康之委員長）がこのほど、「スポーツ文化ツーリズムアワード２０２２」の「スポーツ文化ツーリズム賞」を受賞した。関委員長は「うれしい。今後も継続していきたい」とほほ笑む。

　スポーツ文化ツーリズムアワードは、スポーツや文化、またその両方を融合して観光を活性化させる、国内の優秀な取り組みを表彰する賞。スポーツ庁、文化庁、観光庁が毎年行っている。那智勝浦観光機構が応募して選ばれた。

　同大会は、那智の滝前をスタート、補陀洛山寺をゴールとする。地域住民がボランティアとして多数参加し、給水所で地域特産品を提供することも特色の一つ。「世界遺産の熊野を舞台に地域性が高く、地域を巻き込みながら組み立てられている」との評価を受け、アワードの受賞に至った。

　大会が始まったのは、２０年以上前。関委員長は「初めての時は、警察の許可をもらうのがかなり苦しかった」と話す。運営に関しても、スタートが早朝のため、前日は準備で徹夜となることもあるなど、苦労を明かす。

　運営ボランティアに助けられている部分も大きい。「みんなフレンドリーで、そのホスピタリティーのおかげで、参加者が増えてきた部分もある」と感謝する。スタートやゴール地点として、境内の使用を許してくれる、熊野那智大社や補陀洛山寺の存在も大きいと力を込める。

　今後について関委員長は「引き続き、関係機関のご協力をお願いしたい。今後はランナーだけでなく、ボランティアも楽しめる大会にしたい」と語った。

　なお、奥熊野いだ天ウルトラマラソンは、コロナ禍の影響で２０～２２年は中止だったが、今年は４年ぶりとなる第２３回大会の開催を、４月２３日（日）に予定している。

（2023年3月4日付紙面より）

　㈱南紀白浜エアポート（岡田信一郎代表取締役社長）と和歌山県港湾空港振興課は１日、今年２月の南紀白浜―東京（羽田）線臨時便の運航結果（速報値）を発表した。搭乗者数は２万人を超え、２月としては過去最多となった。

　同社は２０１８年に、和歌山県から引き継ぎ南紀白浜空港を運営。県はその後も、利便性向上に向けた取り組みを行っている。

　通常１日３往復６便である南紀白浜と東京（羽田）の空港を結ぶ航空便が、今年２月の１カ月間、１日４往復８便に増便された。

　期間中における搭乗者数は２万２７１人で搭乗率は５８・５％だった。月の過去最多に加え、１１カ月連続過去最多を更新した。過去４番目に多い搭乗者数で、冬場の閑散期では初めて月間２万人を超えた。日平均搭乗者数では令和４年８月に次いで過去２番目だった。

　結果を受け、両者は、これまで過去最多だった令和元年度と令和４年度との比較では、４月～１月の増加率の平均が約１・２倍であるのに対し、２月は約１・４倍と、臨時便の効果が表れたと分析。東京―南紀白浜の夕便、南紀白浜―東京の朝便の全体に占める割合が増加しており、臨時便によって需要が喚起されたとしている。

　また、搭乗者へのアンケートも実施しており、４往復８便化の効果などについて今後分析を行う予定としている。

　このたびの臨時便運航に対し、岸本周平知事は「好調な利用となったことは大変喜ばしい限りで、地元の皆さまをはじめ多くの方々に南紀白浜空港を応援いただいたたまもの」と感謝。

　「南紀白浜空港は紀南地域の核となるインフラであり、特に人口・産業が集積する東京（羽田）便の輸送力強化は、和歌山の観光や経済の活性化にとって大変重要。本格的な４往復８便化の実現などの空港活性化に向け、県を挙げて推進していく」とコメントしている。

　岡田代表取締役社長は「ワーケーションやＩＴなど、ビジネス関係のお客さまが着実に増えており、観光魅力度ランキングで上位に入るなど和歌山の認知度が上がったことによる観光需要が増加したことも大きい。利用者増加の大きな推進力として引き続き伸ばしていく」。

　一方で、地元からの需要が東京方面からの需要と比べて少ないことが課題として浮き彫りになったとし「地元需要喚起の策を粘り強く講じることで、双方向の需要を創出し、４往復化の実現を目指していきたい」としている。

（2023年3月4日付紙面より）

　新宮市下本町の市立図書館の中上健次コーナー横で、特別展示「没後５０年　山本紀山（きざん）文庫より」が始まった＝写真。５月９日（火）まで。

　新宮市の名誉市民・山本秋広（号：紀山、１８９３～１９７３年）は在野の水戸史研究家として高く評価されている。

　新宮市に生まれ、東京帝大に進学。大学卒業後は官僚として貴族院書記官や、熊本県、愛知県の学務部長を歴任した。

　任地の茨城県で退官した後は、地元の日立製作所に請われて要職に。社業に励む傍ら、水戸史の研究に没頭し、二十数巻に及ぶ著作を執筆。水戸にいながらも郷里を忘れなかった秋広は、収集した史料の中から、新宮に関する史料や「大日本史」など水戸史に関する貴重な書画を新宮市に寄贈した。「紀山文庫」と名付けられたこれらの史料は、市立図書館に保管されている。

　このたびは没後５０年の節目として、寄贈資料の中から井伊直弼や徳川慶喜の和歌など、紀州藩付家老水野忠央と関わりのある人物の資料など約１０点を展示。また、書架３４「熊野ゆかりの人々」コーナーにおいて、著書の展示・貸し出しも行っている。

（2023年3月4日付紙面より）

　春の全国火災予防運動（１～７日）期間中の３日、新宮市消防本部は新宮市佐野の「コメリパワー新宮店」で住宅用火災警報器設置促進啓発活動を展開した。同本部予防課の４人が買い物客に啓発物資を配布。住宅用火災警報器の交換や点検を呼びかけた。

　煙や熱に反応して大きな音で鳴動し、住民に素早く異常を知らせることで火災による被害を軽減する役割を果たす住宅用火災警報器。新宮市においては、２０１１（平成２３）年に全ての住宅に「住宅用火災警報器」の設置が義務化されてから１０年以上が経過していることを受け、同消防本部では設置時期の確認や交換を呼びかける広報活動を展開している。

　設置から１０年以上経過した火災警報器は、電池切れや機器の故障にもつながり、火災を感知しなくなることもあるため、設置した時に記入した設置年や本体に記載されている製造年などを確認するとともに定期的な動作確認が必要となる。また、新しい機器に交換したときは、本体の側面などに設置年月を記入することも大切だ。

　なお、住宅用火災警報器の設置率は全国８２・６％に対し、和歌山県は７８・９％、新宮市では７２・９％となっている。予防課の後岡賢係長は「住宅用火災警報器は命を守る大切な防災機器。火災警報器で助かる命があります。この機会に設置や交換、定期点検を考えていただければ」と呼びかけている。

　同消防本部は６日（月）に同市三輪崎のＡコープランティス店、７日（火）に橋本のイオン新宮店で、婦人防火クラブや消防団員らと共に啓発活動を展開する予定としている。

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　新宮市の県立新宮高校（東啓史校長）と新翔高校（藤田勝範校長）で１日、卒業式が開かれた。両校とも保護者や教職員、在校生、来賓出席の下、ほぼコロナ禍前の形で式を挙行。新宮高校では１７０人、新翔高校では９１人が卒業証書を受け取り、それぞれの道へと歩み始めた。

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　新宮市三輪崎の株式会社夏山組（夏山晃一代表取締役社長）が、第３期優秀安全運転事業所表彰の銀賞に選ばれ、その表彰状の伝達式が２月２８日、新宮警察署であった。田原正士署長が夏山社長に、表彰状を手渡した。

　警察と自動車安全運転センターが、職場ぐるみで安全運転や交通事故防止に努め、一定の成果を上げた事業所を表彰するもの。度合いに応じてプラチナ賞、金賞、銀賞、銅賞がある。今回は第３期で、昨年の９月から１２月に申請した事業者の、過去一年間の成果を基準に各賞が選ばれた。

　和歌山県では「県警察交通部長」と「自動車安全運転センター和歌山県事務所長」の連名表彰となる。和歌山県での今回の表彰は、全部で７事業所だった。

　夏山組は事業所として、１３年前から別のコンテストにも参加して無事故無違反を目指すなど、従業員の交通安全意識の高揚に力を入れている。同社が交通安全の関係で表彰を受けるのは、今回が初とのこと。

　夏山社長は「一年を通して安全運転を心がけることが大事。従業員に意識が根付いてきたのかもしれない。引き続き、意識の高揚に努めたい」と話した。田原署長は「従業員の一人一人が交通違反をしなくなれば、地域の交通安全につながる。模範的な事業所が増えれば、地域の安全が保たれることになるため、ありがたい」と語った。

（2023年3月2日付紙面より）

　古座川町学校規模検討委員会（上浦一剛委員長、委員１２人）が２月２８日、同町教育委員会（中道悟教育長）の小学校および中学校の適正規模・適正配置についての諮問に対する答申を行った。同町教委は翌日より、同町公式ホームページ上でその内容を公開。同検討委員会は「現状で学校の再編成を早急に実施する状況ではない」との方針を示している。

　県や国が公立小・中学校適正配置などを促す中、同町教委は昨年１月に明神中校区の園児～中学生の保護者を対象にして行ったアンケート調査の結果を受け良好な教育環境を考える上で適正配置などの検討は喫緊の課題と判断。８月に教育委員と学校関係者、保護者代表、地域代表を人選して同検討委員会を立ち上げ、この諮問を行った。

　以降、同委員会はこの日を含め計５回の会合を開き、同調査の結果分析も踏まえて検討し前述した方針を掲げるに至った。

　同委員会はこの日、中央公民館で５回目の会合を開いて答申する内容を固め、代表して上浦委員長から中道教育長へ答申書を提出した。その中で方針を示すに当たり、町立の５小中学校は小規模校、過小規模校とされる中でそのデメリットを克服し質の高い教育の実践に努めているが、一般的な課題もあり将来の展望を持つことは必要だと意見。子どもたちの教育環境を最も大切にする中で学校が児童生徒だけでなく保護者や教職員、卒業生や地域住民が深いつながりと愛情を持って育んできた経緯にも考慮し、それら全体の理解や協力、意見を得て適正規模や適正配置の検討に努めること、同委員会の成果を生かして町立学校の教育を一層充実することを強く期待している。

　中道教育長は「この答申を踏まえ、今以上に現状の３小学校、２中学校での取り組みを一層充実させ、保護者皆さまの期待に応えていかなければならないと思いを新たにした」と述べ、現行の保小、小小、小中、中中の各連携に加え情報通信技術（ＩＣＴ）活用や地域協力の下で令和の日本型教育として掲げられる個別最適な学びや協働的な学びの実現に向けた力添えを今後に求めつつ検討に感謝した。

（2023年3月2日付紙面より）

　春の全国火災予防運動（１～７日）に伴い、各地の消防は１日、防火広報を実施した。新宮市消防本部（垣内一男消防長）では、市消防本部、三輪崎消防派出所、高田コミュニティ消防センター、熊野川消防出張所に分かれて住民らに防火意識の高揚を呼びかけた。全国統一防火標語は「お出かけは　マスク戸締り　火の用心」。

　市消防本部で行われた出発式には、丹鶴、千穂、蓬莱、警備の４分団から１５人が参加した。中谷健兒団長は、団員らの日頃の活動に感謝を伝え「市民の皆さんに、防火意識をしっかりもっていただけるように、消防車両による広報活動をよろしくお願いします。交通事故には十分気を付けて」と呼びかけ。団員らは各分団の消防車両に乗り込み、各地域で広報活動を行った。

　期間中の全国重点目標は▽住宅防火対策の推進▽乾燥時および強風時の火災発生防止対策の推進▽木造飲食店などが密集する地域に対する防火指導の推進▽放火火災防止対策の推進▽特定防火対象物などにおける防火安全対策の徹底▽製品火災の発生防止に向けた取り組みの推進▽多数の者が集合する催しに対する火災予防指導などの徹底▽林野火災予防対策の推進―の八つ。

　市消防本部管内では昨年（１～１２月）、１２件の火災が発生し、うち５件が建物火災だった。今年に入ってからは１件の火災が発生している。

　市消防本部では、住宅火災から命を守るために▽寝たばこは絶対にしない、させない▽ストーブの周りに燃えやすい物を置かない▽こんろを使うときは火のそばを離れない▽コンセントはほこりを清掃し不必要なプラグは抜く―の四つを習慣付けるよう呼びかけている。

（2023年3月2日付紙面より）