熊野川舟下りの乗客乗せて (新宮市 )
新宮市の熊野川町ふれあい公社がクラウドファンディングで資金を集めて製作した川舟が27日、初運航した。世界遺産の熊野川を楽しむ「熊野川舟下り」は同市熊野川町の道の駅「瀞峡(どろきょう)街道熊野川」付近から熊野速玉大社近くの河原までの約16㌔を下る。
初運航のこの日は、あいにくの雨となったが、2便12人が出航。新造舟にはアメリカ人と香港人6人が乗り、熊野川を下った。昨年度の乗船客数は4563人(外国人2165)。本年度は4月と5月で1431人(同737)が乗船している。
製作にはインターネット経由で資金を募るクラウドファンディングを活用し、142人の支援者から目標金額を上回る244万2000円を集めた。センターには新造舟の写真と共に支援者の名前が掲示されている。
舟は熊野速玉大社例大祭・御船祭(みふねまつり)の早舟製作も手掛ける「熊野川体感塾川舟工房」の谷上嘉一さんに製作を依頼し、約2カ月かけて完成。進水式は5月24日に実施した。
熊野川川舟センターの森本博也センター長は「支援のおかげと感謝の気持ちでいっぱいです。雨になりましたが、大安のこの日を選び、川舟を運航することができて職員一同喜んでいます」と話していた。
乗船料金は大人3900円、4歳~小学生が2000円で団体割引、貸し切りもある。4歳未満は乗船不可。定期乗合便は12~2月を除き、午前10時からと午後2時30分から運航している。
問い合わせは、熊野川町田長の熊野川川舟センター(電話0735・44・0987)まで。
(2019年6月28日付紙面より)
健康増進計画PR進める (那智勝浦町保健対策推進協議会 )
那智勝浦町保健対策(健康づくり)推進協議会は24日、同町福祉健康センターで令和元年度の会議を開いた。役員改選では木下欣也会長、佐藤純造副会長が再任された。任期は2年。
協議会は同町の健康づくり対策を推進するため、国県の要綱に基づいて、各種健康診査事業や健康相談、保健栄養指導、食生活改善など地区衛生組織の育成や健康教育など、健康づくりのための方針を体系的・総合的に審議企画することを目的としている。
矢熊義人副町長が「人生100年時代が到来し、健康な状態で長生きすることが重要視されている。委員の方々には町民の皆さまの健康づくりや対策のために助言をいただいている。今後もよろしくお願いします」とあいさつ。事務局から平成30年度母子保健事業や予防接種事業報告、健康推進事業、精神保健・障害者関係事業の結果と本年度計画の報告があった。
国民の健康寿命延伸などの実現に向けた運動として国が行う「健康日本21」や和歌山県の「和歌山県健康増進計画」を受け、今年3月に「那智勝浦町健康増進計画」を策定したことを説明。保健所を中心に先進地の新宮市を除く、各町村なども同時に策定に向け動き出したという。事務局会議、策定委員会や住民グループ会議も開催し、健康に関するアンケートを20~74歳の町民に行った。4月にはA3のダイジェスト版を全戸配布している。完全版は役場や出張所、医療機関などで閲覧できる。
木下会長は「栄養や運動、健康管理など詳しい取り組みが策定された。計画倒れにならないようにわれわれも啓発に取り組んでいきたい」と述べた。
(2019年6月28日付紙面より)
津本自主防が訓練 (紀宝町 )
紀宝町の津本地区自主防災会(岡正成会長)は23日、津本防災センターで防災訓練を行い、約30人が参加した。防災講話で災害から命を守るすべを学び、災害時に役立つ新聞紙スリッパや簡易リュックサックなどを作った。
県防災対策部防災企画・地域支援課の防災技術指導員、宮田正人さんが講話。「自然災害を止めることはできない。できるだけの備えをし、さまざまな対策を講じて防災、減災に努めましょう。防災を“忘災”にしないで」と呼び掛けた。
三重県の災害リスクとして▽南海トラフによる地震・津波▽活断層による直下型地震▽台風などの風水害―を挙げた。
地震対策は自宅の立地環境や耐震状況、室内の対策、避難所へのルート確認、家族間の話し合いと役割分担、非常持ち出し袋の準備が大切とした。
新聞紙スリッパ、2枚の風呂敷やズボンとロープを使ったリュックサックの作り方を紹介。参加者は実際にスリッパとリュックサックを作り、使い心地を確かめた。
(2019年6月28日付紙面より)
サポーター養成講座に8人 (新宮市 )
新宮市地域包括支援センターは26日、同市の広角会館で「認知症サポーター養成講座」を開いた。8人の参加者を前にセンター職員が「認知症の理解と関わり~私たちにできること~」をテーマに講話した。
全国で認知症の症状がある人は約462万人で、75歳以上が12人に1人、85歳以上は3人に1人といわれている。今後、認知症の症状がある人は増加すると予想されている。
職員は、認知症は脳に起きた変化によって記憶障害(物忘れ)などが発生し、日常生活を送ることが困難になる状態であると説明。脳のしくみと働きを紹介し、「何かを見る、聞く、認識する、行動するといった全てにおいて大事なのは記憶である」と述べた。
認知症の原因や症状、種類などについて解説し、「認知症の人にとって焦りや不安はストレスのもと。人によっては興奮や怒りを覚える場合もあります。アルツハイマー型認知症であれば安心してもらえる環境と治療薬によって進行を遅らせることが可能な場合もあるため、周りの一人一人が認知症の症状を覚え適切な関わり方を学ぶことが必要」と早期診断、早期治療の大切さを訴えた。
認知症の人は何も分からなくなるものではなく、分かることもたくさんあるとし、「忘れてしまったこと、覚えていることは何かを自分たちも考え、理解しなければならない」と語った。
参加者は講話とDVD鑑賞を通して、認知症に対する理解を深めていた。
(2019年6月28日付紙面より)
建設工事関係者連絡会議 (新宮・東牟婁地方 )
建設工事における災害の一層の減少を図ろうと、厚生労働省和歌山労働局新宮労働基準監督署(中前英人署長)は25日、新宮市緑ヶ丘の東牟婁振興局で建設工事関係者連絡会議を開催した。新宮・東牟婁地区の公共工事発注機関、建設関係団体、災害防止行政機関の約30人が出席した。
会議は、三者がより緊密な連携を図ることで災害防止対策の取り組みを推進することを目的に毎年開かれている。
中前署長は7月1日(月)から始まる「全国安全週間」(スローガン=新たな時代にPDCA みんなで築こう ゼロ災職場)に向け▽安全衛生活動の推進▽業種の特性に応じた労働災害防止対策▽業種横断的な労働災害防止対策―への取り組みを求めた。熱中症対策や「働き方改革」への協力を呼び掛け「本会議は工事関係者が多数参加する年に1度の会議。情報や意見交換を活発に行い、実りあるものに」とあいさつした。
新宮労働基準監督署の森井顕二監督・安衛課長が、6月現在の全国の労働災害発生状況について説明。死亡災害は昨年同時期からマイナス6人の260人、休業4日以上の死傷災害は昨年同時期からマイナス2244人の37656人と報告した。死亡災害の型別では墜落・転落事故が最も多い81・31%であり、その半数が建設業であったと述べた。
新宮署管内では、6月現在で休業4日以上の死傷災害が22件起きているとし「作業者の安全の確保と、緊急連絡体制の整備を」と呼び掛けた。
昨年の職場における熱中症による死傷者数は1178人で、前年の2倍以上であったと話した。「STOP! 熱中症 クールワークキャンペーン」の重点取り組み期間である7月には▽暑さ指数を下げるための設備の設置▽作業時間の短縮▽日常の健康管理▽労働者の健康状態の確認―などの対策が必要と述べ、取り組みを求めた。
死亡災害の約6割がチェーンソーによる伐木作業時に起きていることを受け、厚生労働省が一部を改正(8月1日施行)した「労働安全衛生規則」の改正内容の紹介もあった。
紀南河川国道事務所新宮川出張所・新宮国道維持出張所・新宮建設監督官詰所、紀伊山系砂防事務所那智勝浦監督官詰所、東牟婁振興局新宮建設部・串本建設部・農林水産振興部、新宮市、那智勝浦町、太地町、古座川町、串本町が公共工事の現状や労働災害防止、暑さ・熱中症予防に関わる対策などを紹介した。
(2019年6月27日付紙面より)
育児講座で志村浩二さん講話 (新宮市 )
新宮市子育て支援センターは20日、市保健センターで育児講座を開いた。23人の参加者を前に、浜松学院大学短期大学部幼児教育科准教授の志村浩二さんが「イヤイヤ期」をテーマに講話。「ないほうが楽かもしれないが、一緒に乗り越える中で子どもは大事な大人を認識でき、大人は成長ができる。そういう意味合いがあるのではないか」と語った。
志村さんはイヤイヤ期を「あっても問題なく、意味がある。ないから駄目だということではないが、ないときには気を付けたほうがいい」と説明。ただし、遺伝的な気性の激しさやおっとりしている子の差があるため、なくても一概に問題があるとは言えないと述べた。
子は反抗することで「親は自分を見捨てはしないか、親の心は壊れてしまわないか」を確認しているとし、親は分かったように接するのではなく、怒るときは怒る方がいいとも説明。「大切なのは、時間がたてば『もとの優しいお母さん』に戻っていること。母を『自分を見捨てない大人』だと認識するとき、子どもは安心して親子の関係を認識できる」。
子が父親を社会的に認知するのはだいたい3歳ごろで「自分を守ってくれている大事な人(母親)の心の支えになっているのは父親」だと気が付いたときとも話した。その時、息子であれば父親に反抗心が芽生えるものの体を使ってダイナミックに遊ぶなど「すごさを見せる」ことで憧れに代わり、娘であれば大事な母が支えにしている人は自分にとっても支えになる人だと憧れを持つと説明。父母の関係の重要性を伝えた。
答えや正解のない中で子に向き合う親にとって、大切なのは大変さを話し、それを受け止めてもらうことだとし「愚痴を言い、それに共感で返してくれる無条件に話を聞いてもらえる存在が大切」。「適切な方法はない中、対応している自分を認めること。支えてくれる存在が大事」だと呼び掛けた。
(2019年6月27日付紙面より)
潮岬中1年生15人が経験 (串本町 )
串本町立潮岬中学校(堀靖典校長)の1年生15人が25日、和歌山大学の「地域人・仕事再発見ワークショップ(WS)」に取り組み、地域に対して自分たちができることを考える筋道を経験した。
このワークショップは、同大学が文部科学省の指定を受け地域貢献の一環で県内の中学校や高校に提供している機会。潮岬中は経済学部の金川めぐみ准教授が開設するゼミナール(ゼミ)から前年度に提供を受ける予定だったが、台風接近でやむなく中止となってしまったため改めて本年度の実施を計画し、1時限目から6時限目までの授業時間を使って提供を受けるに至った。
ゼミからは金川准教授と大学生10人が来校。趣旨の説明を受けた生徒は3人ずつに分かれファシリテーター役の大学生2人を加えた5人で生徒主体のグループワークを開始。生徒は福祉学習の一環で地域福祉を考えるためにこのWSの提供を受けたが、そのためにはまず地域そのものをしっかりと見つめることが大切だと金川准教授は動機づけ、▽串本町の良さや良くしたいところ▽暮らしたいと思う理想の串本町(将来像)とそのキャッチフレーズ▽理想の串本町のためにできそうなこと▽自分ができること(自助)やみんなでできること(共助)―を順に話し合うよう各グループに指示した。
生徒は各項目に対する意見を付箋紙に書き出して5人で共有。終盤ではそれら意見をポスター形式でまとめ、教職員や保護者らが立ち合う発表会に臨んで全体共有した。
発表した内容は五者五様だが、まとめを得るまでに等しく考え方の筋道を経験。発表を見届けた同町コミュニティスクール推進委員の森博司さんは生徒の自発的な姿が印象的だったと感想を述べ「地域を考えることは自分の将来を考えることにもつながる」と後押しして今回取り組んだことを拍手でたたえた。
久保瞬君は「串本町をよく知ってから良さを次に生かすという考え方が印象的で、こんな考え方は今までしたことがなかったので、すごく貴重な体験になったと思う」とコメント。
金川准教授は「公助(行政)だけでなく自助(家庭)、互助(隣近所)、共助(民間組織)で成り立っているのが地域福祉で、それを考えるためにはまちを見つめるところから入らないといけない」と持論を掲げ、「このワークショップは生徒の皆さんがこれから地域福祉を考えていくための素地。この経験を基にして串本町の地域福祉を考えてみてほしいし、潮岬中の生徒がそのように頑張っていることを地域の皆さんにも知っておいてほしい」と地域貢献としての今後を思い描いた。
(2019年6月27日付紙面より)
飛雪の滝キャンプ場 (紀宝町 )
国の地方創生拠点整備交付金を活用してコテージ8棟と直売・集客交流拠点施設を整備し、昨年4月27日にリニューアルオープンした紀宝町浅里の「飛雪の滝キャンプ場」。昨年度は2127人がコテージ、1048人がテントサイト、342人が研修室を利用し、計869組3517人が宿泊した。
キャンプ場への入り込み客数は宿泊、日帰り合わせて16374人。稼働率はコテージが25・55%、テントサイトは12・05%で合計平均稼働率は18・8%だった。
宿泊利用者は三重県、大阪府、和歌山県、愛知県、奈良県の順に多く、町内からは61組が宿泊した。
コテージ、テントサイト、研修室の宿泊施設などの使用料は計968万7850円、売店の売り上げは154万5537円、体験料19万3400円を含め合計1142万6787円だった。
町では「1年間で培った経験や反省を生かすとともに、より一層の情報発信、体験メニューなどの充実を図り、一年を通して楽しんでいただけるようなキャンプ場となるよう、取り組みを進めていく」としている。
(2019年6月27日付紙面より)
熊野ラグビースクールカップで健闘 (山崎運動公園 )
第6回王子カップ2019
吹田市民少年少女選手権 (新宮ジュニアレスリング )
男女共同参画実現に向け街頭啓発 (新宮市 )
「男女共同参画週間」(23~29日)に合わせ、和歌山県職員、人権擁護委員、法務局職員らが21日、新宮市のイオン新宮店、串本町のAコープ紀南VASEOの2カ所で街頭啓発を実施した。チラシやメモ帳、ウエットティッシュなどの啓発グッズ計600組を買い物客たちに配布した。
男女共同参画社会基本法は平成11年6月23日に施行された。基本理念は▽男女の人権の尊重▽社会における制度・慣行についての配慮▽政策等の立案および決定への共同参画▽家庭生活における活動と他の活動の両立▽国際的協調―の五つ。
同週間は基本理念に対する国民の理解を深め、男女共同参画社会の実現に向けたさまざまな取り組みが行われる機運を醸成しようと平成13年から内閣府など主唱、地方公共団体など協力のもと実施されている。令和元年度のキャッチコピーは「男女共同参『学』」「知る 学ぶ 考える 私の人生 私がつくる」。
新宮市橋本のイオン新宮店では、県職員、市職員、新宮人権擁護委員、法務局職員、ウィメンスタディズ熊野の村上惠美子代表ら約10人が啓発活動に参加。男女共同参画を呼び掛けるタスキを身に着け、買い物客らに物資を配布した。村上代表は「男女共同参画という言葉になじみがない人も多いですが、啓発活動を通じて知っていただければ。身近なところから、お互いが一人の人間として尊重し合える社会になればと思います。」と話していた。
和歌山県男女共同参画センター“りぃぶる”では相談受付専用ダイヤル(電話073・435・5246)を開設しており、「お気軽にご相談ください」と呼び掛けている。受け付けは火~土曜日の午前9時から午後8時、日曜日は午前9時から午後4時30まで。
(2019年6月22日付紙面より)
下里小がウミガメ放流会 (那智勝浦町 )
那智勝浦町立下里小学校(岡史博校長)は20日、同町の玉の浦海水浴場でウミガメの放流会を開いた。参加した4~6年生51人が10カ月間生活を共にしたアカウミガメ4匹を見送った。
同小が取り組む海洋教育の一環。例年5年生が同町太田川河口の砂州(通称・大浜海岸)で産卵したアカウミガメの卵を保護し、ふ化した子ガメを3週間から1カ月ほど飼育した後、放流してきた。昨年からはふ化した76匹のうち6匹を選び、10カ月間飼育する取り組みを始めた。子ガメの生存率を上げること、海洋教育の研究を深めることが目的。
今回放流したウミガメは、昨年8月24日に同小のふ化場でかえったもので、ふ化直後の甲長は4㌢、体重は20㌘だった。飼育する中で2匹が死んでしまったが、残り4匹は甲長18㌢、体重1・3㌔まで成長した。
放流会では飼育に協力してきた玉の浦リップルズクラブ(掛橋郁雄代表)の湊久和さんが「ウミガメたちはまだ子どもで泳ぐ力も弱いですが、これから海流に乗ってアメリカの方に行く。20年、30年たって日本の海岸に戻って来ることを願っています」とあいさつ。続いてウミガメを世話してきた6年生12人が「餌を食べてくれてうれしかった」「水替えや餌やりは大変だったが、安全に大きくなってくれてよかった」「さみしいけど一生に一度の思い出になった」など一人一人思いを語った。
ウミガメはかごから出されるとゆっくりと海へ向かい、児童らは「頑張れ頑張れ」と声援を送りながら、泳いでいく子ガメを追い掛けた。息継ぎをする姿が見えると、思わず「かわいい」と笑顔がこぼれた。
今年も5年生がウミガメの飼育に取り組む予定。大浜海岸で産卵が確認されれば、児童らが採卵に赴く。田中そらさん(5年)は「大変そうだけど、早くやってみたい」と話していた。
(2019年6月22日付紙面より)
将来の負担増を見越して (串本古座高校地域協議会 )
串本古座高校地域協議会(会長・田嶋勝正串本町長)が19日、来年度以降の全国公募による県外からの入学者に対する補助金を住居費のみとすることを決めた。すでに入学し補助金を受けている生徒については、卒業まで従来の補助を保証するとしている。
この補助金は、同校が魅力化プロジェクトに基づいて取り組む入学者の全国公募を後押しするために導入した制度。県外から学生寮がない同校へ進学する生徒を対象にし、生活負担を軽減するため▽住居費▽食費▽交通費(帰省時)▽宿泊費(受験時)―の4系統で補助をしている。
導入以降、同校の全国公募枠が定員の5%から10%に引き上げられ、最大で年間36人(12人×3学年)分1584万円(1人当たり最大44万円)を要する状況も見込まれるようになった。原資を按分負担することに不安を感じた串本町と古座川町は来年度以降の在り方を見定めるため今月4日、同協議会の正副会長として県の宮﨑泉教育長と話し合う機会を持ったが原資の按分負担に県教委が加わる考えが感じられず同枠の見直しにも即応しないとの見解を得るにとどまった。
現状で9人が全国公募により在席しているがその数が同校の努力により将来的に増えれば喜ばしい反面、同協議会の負担も増す厳しい状況ともなるため、現体制の一期生が卒業するタイミングで補助の系統を住居費のみに縮小し当面の様子を見る判断を同協議会の委員に求めるに至った。
この日は判断を間もなく始まる来年度の全国公募に間に合わせるため、串本町役場古座分庁舎で第2回会合を実施。補助金支給要項の改定案を協議し、委員からはこの制度は全国公募で来てほしいという地域の思いそのものだとして慎重な判断を求める声もあったが賛成多数で承認した。
(2019年6月22日付紙面より)
円通寺で初の法話会 (紀宝町 )
曹洞宗特派布教師による法話会が19日、紀宝町平尾井の普門山円通寺(山田耕治住職)で催された。本堂には約70人の善男善女が集まり、中野尚之老師の法話に耳を傾けた。
中野老師は埼玉県川口市にある正覚寺の住職を務める傍ら、末期がんの病人が安らかな最期を迎えられるようお世話する「仏教者ビハーラの会」の会長や、修業僧の指導教化をする本山役寮などを務めている。1997年にはがんで家族を亡くした人の遺族会を立ち上げるなど心に寄り添う活動を続けながら、特派布教師として、全国各地で布教活動を展開している。
地元僧侶が鳴らす鐘を合図に入場した中野老師は開口一番、「座禅は苦行ではなく『安楽の法門』である」と開祖・道元禅師の教えを紹介。素直に息を吸い、ゆったりと吐く呼吸法と姿勢を指導して全員が椅子に座ったままの座禅を体験した。
「一行三昧(いちぎょうざんまい)」という教えにも触れた。「無心で一つの行いに、自分を忘れるほど打ち込む。この時は、生きながら仏になってはいないか。道元禅師が求めたのもこれではないか」「共に我慢してくれた仲間も一行三昧だ」と一つになる喜びを語った。さらに「相承(そうじょう)」という教えについて「大事な物を守り、受け継ぐこと。質を高め、心をしっかり保つことになる」などと述べ、幸せを確実なものにするために信心を深めるよう結んだ。
円通寺で法話会が開かれるのは初めて。山田住職の提案に、寺総代の皆さんが応えて実現した。住職は「仏の心とは、慈悲をしてもそれが慈悲と知らぬとき。老師が末期がんの人に向かい合う時は、無心であったと思う」とあいさつし、法話が無私の善行に寄与するよう期待した。役員の一人、川内治さんは「寺を守ろう、きれいにしようとするのも仏の心と気付いた。良い話だった」と感動を口にした。
(2019年6月22日付紙面より)
紀南バドミントン選手権
もみじ会6月月例杯
ガールズサッカーフェスティバル (和歌山県サッカー協会 )
和歌山県空手道選手権大会 (拳武館新宮 )
第25回柔整師杯県下柔道大会 (紀宝柔道会 )
県高校総体空手道競技の部 (近畿大学附属新宮高校 )
6月定例会が開会 (新宮市議会 )
新宮市議会(前田賢一議長、15人)の6月定例会が11日、開会した。会期は27日(木)までの17日間。改選後初となる定例会で、一般会計補正予算など6議案を審議する。一般質問は18日(火)から21日(金)までの4日間を予定している。
一般会計補正予算は、「個別予防接種事業」に520万円を追加。地方譲与税の一つである森林環境譲与税を財源とし、長期森林管理方針の作成および森林所有者への意向調査のために1004万2000円を補正。併せて「森林環境譲与税基金」を設置し、1608万4000円の積み立てを行う。補正後の予算総額は178億6589万8000円となる。
市森林環境譲与税基金条例の制定や、市重度心身障害児者医療費の支給に関する条例、高田保育所の新高田会館への移転に伴う保育所条例、市火災予防条例の一部改正なども審議する。
冒頭で田岡実千年市長が「今年は当市にとって節目となる年。先日の新宮港開港40周年記念式典も盛大に執り行うことができた。多くの議員にも参加いただき、素晴らしい催しとなった」と感謝を示した。11月に予定している水野家入部400年を祝う式典では、ドイツから水野家直系の子孫であるモニカ・水野・ベロイターさんを招く予定であることなどを伝えた。
当局から、新宮港埠頭株式会社や公益財団法人佐藤春夫記念会などの業務報告があり、徐福公園の運営状況について「昨年度の来園者数は2万7667人で前年比1313人の減少。売店売り上げにおいても前年度と比べると減少し、収益的にも厳しい状況が続いている」と報告。竹内弥生議員は「観光客は増えているのに徐福公園の来園者だけが減っている」と指摘した。当局は台湾観光客の減少が来園者数に反映されていると説明し「売店に関しては新規の商品の開発も検討している。今後具体的なアイデアを出していきたい」と回答した。
一般財団法人熊野川町ふれあい公社の業務報告では、上田勝之議員が「川舟の船頭の確保、育成は急務」と述べ、屋敷満雄議員は「渇水によるキャンセル客を減らすため電源開発と協議をするべき」などと提言した。
(2019年6月12日付紙面より)
紀南フィルムがまち歩き撮影会 (那智勝浦町 )
南紀地方とカメラが好きな人たちで構成される「紀南フィルム」のメンバーら11人は9日、那智勝浦町で「Have a nice PHOTO! まち歩き撮影会」を実施した。同町朝日の「ハナイ」に集合したメンバーらは写真家の鈴木さや香さんの講習を受けた後、勝浦漁港などを巡り、思い思いの写真を撮った。
「紀南フィルム」は、昨年度に熊野灘捕鯨文化継承協議会が、日本遺産「鯨とともに生きる」の対象エリア情報発信のため実施したフォトライター養成事業を契機に結成。撮影会は無料写真雑誌「Have a nice PHOTO!」を発行する株式会社シー・エム・エスと、大手機器メーカー「キヤノン」とのコラボ企画として開催した。
鈴木さんは「自分の気持ちを知るためにも、好きという感覚を探ることが大切。同じ被写体でも寄ったり引いたりすると違って見える」などと撮影のポイントを説明。「良い天気でも雨でも曇りでも、その時の条件を受け入れて心動く部分を探して。もっとこうであったら、ではなく今の景色を丁寧に見てみましょう」などと呼び掛けた。作品のタイトルにも言及し、「自分の気持ちを具体的に正直に表すことが大事」などとアドバイスをした。
講習後、メンバーらは「町の表情」をテーマに町内を撮影してまわった。港町の風景や漁業に関わる仕事、人にスポットを当て、写真を通して地域の魅力を発見した。
(2019年6月12日付紙面より)
古民家「稲村亭」「園部邸」 (串本町 )
串本町串本にある古民家「稲村亭」「園部邸」が7月1日(月)、古民家コンセプトホテル「NIPPONIA HOTEL 串本 熊野海道」として開業する。建物を管理する株式会社一樹の蔭(博多敏希代表取締役)にとっては初の再生活用事例。建物を運用する株式会社subLime(花光雅丸代表取締役)と両輪でともす明かりが今後いっそうの増棟の弾みになれば、と期待しながら創業に備えている。
所有者から古民家の譲渡を受けた同町は活用を模索する中で紀陽銀行が推奨する篠山市の手法に注目し、その仕掛け人の一般社団法人ノオトを含めた3者で街並みの保存継承と観光振興を目的とした地域活性化包括連携協定を締結。株式会社NOTE(藤原岳史代表取締役)と同町地域おこし協力隊の博多敏希さんが共同出資して一樹の蔭を設立し、同町から両古民家の土地の有償貸与と建物の無償譲渡を受けた。
以降は民力で運用する事業者を探してsubLimeと出会い、同ホテルの具体化を目指すことになった。2018年春に「稲村亭」、秋に「園部邸」と順次古民家再生が始まり、当初予定の2月末ごろから4カ月ずれこむ形となったが両古民家そろってオープンするめどが付いた。
先だって今月10日、subLimeのセッティングで経緯に関係する諸氏が稲村亭に集まり両古民家の再生後を内覧。田嶋勝正町長、紀陽銀行の日野和彦常務執行役員、南紀串本観光協会の島野利之会長、稲村亭の元所有者・神田家を代表して神田直樹さん、藤原代表取締役、subLimeの松岡庸一郎執行役員らがそれぞれ思いを掲げた。
それらを受け今後の事業展開に臨む博多代表取締役(35)は、具体化に至るまでの歩みと多くの支えを振り返り「6月に地域おこし協力隊(の任期)が終わるが、最後にこうして事業が出来上がったのをうれしく思う。一樹の蔭は一本の木陰に雨宿りする人の出会いも運命という意味で、神田さんも言われたが1本の流木から150年の時を経てたくさんの人が集まる場所に生まれ変わるのは素晴らしいことだ。これはまだ第1期。これからもまだまだ人の出会いを生んでいく事業にしていこうと思う」と応えた。
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再生後の「稲村亭」は客室1室と地産地消レストラン「紀州原始焼みなも―minamo―」があり、飢饉(ききん)救済の返礼で仕立てたという由緒がある奥座敷二間はほぼそのままの形でレストスペースになっている。「園部邸」は客室2室と古民家カフェ「こより―coyori―」を内包。オープン時点でレストランはディナーで、カフェは午後1時~4時に宿泊客以外も利用でき、古民家を受け皿にした人々の交流の場として振興を目指すとしている。
このオープンを足掛かりにして一樹の蔭とsubLimeは増棟の挑戦をさらに進め、喫緊では2020年までに客室10棟15室の実現を目指すとしている。
同ホテルのコンセプトなど詳細は公式ホームページ(https://nipponia-kushimoto.jp)を参照。
(2019年6月12日付紙面より)
「警戒レベル」運用始まる (和歌山県 )
水害や土砂災害の防災情報を5段階に分け、避難情報を分かりやすく伝える「警戒レベル」の運用が10日から和歌山県内で始まった。
「警戒レベル」は今年3月の国の「避難勧告等に関するガイドライン」改定に伴い導入された。レベル3を「高齢者等避難」、4で「全員避難」とするなど避難のタイミングを明確化。5は「災害発生情報」として命を守る最善の行動を促す。
昨年7月の西日本豪雨ではさまざまな災害情報が発信されていたものの、多様かつ難解で住民が活用できないでいた。このことを踏まえ、情報の意味を直感的に理解できるようにし、住民などの避難行動を支援する目的がある。
洪水、土砂災害、高潮、内水氾濫などに用いる。津波はレベル区分になじまないため対象外とする。
避難勧告の発令権は各市町村にある。基準は従来と変わらず、伝達を行う際にレベルを示し、防災無線やメールなどで住民らに知らせる。自治体によってはシステムの改修が必要なこともあり、改修を終えてから導入する所もあるという。
(2019年6月12日付紙面より)
バドミントン講習会
C級学童軟式野球東牟婁支部大会
女子団体戦でインハイ出場決める (県高校総体弓道競技の部 )
第21回ツール・ド・熊野が開幕
熊野地方を舞台とする国際自転車競技連合(UCI)公認で国内屈指の自転車ロードレース「第21回TOUR de 熊野(ツール・ド・くまの)」が5月30日、新宮市で開幕した。NPO法人SPORTS PRODUCE熊野主催、熊野新聞社など後援。
同レースには、現在UCIアジアランキング2位で新宮市を拠点とする「キナンサイクリングチーム」など国内から11チーム、海外からは現在同ランキング1位のトレンガヌ・INC・TSG・サイクリングチーム、同ランキング3位のHKSIプロサイクリングチームなど6チームが出場。17チーム101選手が熱戦を繰り広げる。
プロローグ(タイムトライアル)終了後、市内のキナン研修センターでオープニングセレモニーが開かれ、角口賀敏(よしとし)理事長が「今年は第21回と新たな歴史を刻み始め、今年からUCIの国際大会一本に絞り、国内選手のレースを無くしましたが、一層充実し中身のある大会にして地域の皆さんに楽しんでいただけ、参加いただいている選手の皆さんにベストを尽くして走れる大会にしたいと考えています。改めまして参加いただきました選手、スタッフ、役員、ここにいる全ての皆さまに感謝申し上げます」とあいさつ。
役員、来賓の祝辞などの後、参加選手を代表してキナンサイクリングチームの山本大喜(まさき)選手が「日頃の練習の成果を十分に発揮し、ツール・ド・熊野を支えてくださる方々への感謝の気持ちを忘れず、正々堂々と全力で最後まで走ることを誓います」と宣誓した。
大会2日目の31日は、同市熊野川町が舞台の赤木川清流コース(100・4㌔)。レース前には、新宮市役所からのパレード走行も実施された。
同3日目の6月1日(土)は熊野市や御浜町などが舞台で、大会の山場となる「熊野山岳コース」(109・3㌔)。2日(日)の最終第3ステージは、捕鯨の歴史が色濃く残る太地町が舞台の「太地半島周回コース」(104・3㌔)となっている。
(2019年6月1日付紙面より)
隣接町有地崩落の恐れは (那智勝浦町 )
那智勝浦町勝浦の町立勝浦小学校正門側から校舎に向かう坂道(通称・登校坂)左側にある町所有の山の一部について、「崩落の危険性はないか」と住民から不安の声があった。同町総務課と建設課にその対策や見解を聞いた。
同校は高台に位置し、多くの住民の命を守る避難場所として防災倉庫も建設されている。災害時に役場が使用できない場合は対策本部として活用される。登校坂は児童の登下校はもちろん、近隣住民が避難の際にも利用する。
住民によると、山に詳しい林業従事者が同所を確認したところ「木の重みで地盤が弱っていて危険。落石や山崩れの可能性があるのでは」との指摘があった。登校坂下付近には児童らが世話をする芋畑もある。過去にはその付近で落石などもあったことから、吹付け工事などを行い、落石防護柵を整備した。登校坂の左右にも同様の防護柵が設置されているが、住民が指摘する箇所には現在、落石を防止する網などは設置されていない。
住民は「子どもたちや災害時に避難してくる住民たちの命の危険を少しでも減らしてほしい。台風なども地盤を緩め、崩れる確率を高めるはず。避難する場所が崩れては高台にたどり着けないのでは」と話す。
総務課、建設課によると、すでに危険とされる木々を伐採し、現場の調査を終えている。今夏をめどに本年度予算で落石防止網を設置する予定。防止網は山の結合力を失った岩石を山自体の摩擦力や金網の張力で防ぐもので、高さは約5㍍ある。登校坂から倉庫手前までの延長約12㍍を覆う計画で県の補助事業となる。
両課は「現場を確認しているが大規模な落石の危険はないと判断している。少しでも危険性を取り除くために、子どもたちや町民の安全を考慮して今回の防止網の設置に至った。設置工事は県と調整がつき次第、夏休み期間中に取り掛かりたい」と説明した上で、「未定だが、山の土を取りプール側の低い土地を盛土して高台利用も検討している」と見解を示した。
(2019年6月1日付紙面より)
観光協会本年度通常総会 (古座川町 )
古座川町観光協会(須川陽介会長)が5月30日、同町月野瀬にある南紀月の瀬温泉ぼたん荘いろり館で本年度通常総会を開いた。前年度の積み重ねに加えて新たに事務所の開設やサイクリング事業展開のための環境整備、そして「本気の挑戦」を意識しながら事業関係の諸議案を審議し承認した。
同協会は、設立発起人会による準備を経て昨年9月27日に発足。期間半年の前年度は本稼働に向けた準備期間と位置付けつつ、初動として公式ホームページの立ち上げと初の誘客対策事業「古座川桜フェア」を形にするなどの実績を上げた。他方、次の時代の担い手にかじ取りを委ねるという同協会独特の布陣を受け、30~40代ぞろいの会長、副会長、事務局職員が町内のイベントに事細かに立ち会い把握と交流に努める姿勢も町民に知られるところとなっている。
この日の総会は開会時点で30人が出席し、35人が委任状を提出して成立した。須川会長は隣町のロケット発射場建設や初の誘客対策事業などの効果を話題にし「来ていただいたお客さまに楽しんでいただくだけでなくお金が落ちる仕組みもつくるとともに、今まで受け継いできた自然や文化を残しながら発信する仕組みも今年一年間を通してつくっていきたい」とあいさつ。来賓の西前啓市町長、同町議会の大屋一成議長、東牟婁振興局地域振興部の田堀国浩部長が祝辞を述べ、大屋議長は「本気の挑戦を見せてほしい」と力を込めて若手の挑戦を後押しした。
議事では前年度と本年度の事業関係諸議案を審議し承認。本年度は丸1年の挑戦となる本稼働初年度で、相応に約771万円規模の予算を認めた。事業計画は森武志副会長が説明し、▽設立時の観光ビジョンに基づく展開を目指すことや▽事務所移転は7月中に式典を交えて行う予定だが準備室として役場地域振興課内にある事務局機能を6月3日(月)付で先行移転する▽サイクリング事業は誘客対策事業の一環で展開するが同日現在で詳細は未定で一年をかけて調査研究と資材整備に取り組み環境の確立を目指す―などの内容を決めた。
会員を個人と団体に分けるなど円滑な運営のための規約改正案も承認。議事を終え、深海政也副会長は設立発起人会から数えれば1年余りとなる歩みを振り返り「集まった皆さんが一つになればきっと事は動く」という初心を思い出して取り組むと誓い、地方から新しいことをするつもりで本気の取り組みをしそれが周りに伝搬して皆が本気になる展開を今後に思い描いて締めくくった。
事務所や準備室の設置場所は道の駅虫喰岩内で、3日以降の問い合わせ先は電話0735・70・1275、FAX0735・70・1327となる。
(2019年6月1日付紙面より)
歯と口の健康週間に合わせ (太地町立くじらの博物館 )
太地町立くじらの博物館は5月31日、飼育するクジラの歯磨きを一般公開した。「歯と口の健康週間」(4~10日)にちなんだイベントで、9日(日)まで。
2008年から実施しており、この日は太地町立認定こども園(森尾扶佐子園長)に通うくじら組の13人(5歳)といるか組の17人(4歳)を招いてくじらショーと歯磨きを披露した。
歯磨きに参加したのはオキゴンドウのキース、ハナゴンドウのマロンとニールの3頭。クジラは食性によって歯の数や形が違い、魚を主食にするオキゴンドウは上下のあごに約40本、イカを主食にするハナゴンドウは下あごにのみ約10本の小さな歯がある。クジラは餌を丸飲みして食べるため、臼歯がなく、虫歯になりにくい。
園児6人も歯磨きを体験し、「歯が小さくて丸かった」「ちょっとこわかった」と感想を述べていた。ショーの後、園児たちには歯ブラシがプレゼントされた。
歯磨きはクジラショーの後、1日3回、10分程度実施。問い合わせは同博物館(電話0735・59・2400)まで。
(2019年6月1日付紙面より)
春季近畿地区高校軟式野球大会県予選
久司君が6㍍超えジャンプで1位に
県高校総体サッカー競技
沢田選手がプロローグを制す (第21回ツール・ド・熊野 )