海水浴など水辺でのレジャーシーズンに備え、新宮消防署（越水薫署長）は２５日、新宮市佐野の新宮港第３号岸壁で水難救助訓練を実施した。同署警防隊１班の約１０人が溺者救出方法などを再確認した。

　訓練は毎年この時季に実施している。今年は釣り人が誤って岸壁から海中に転落したと想定して行われた。

　要救助者の意識がなく、救助工作車が岸壁に近づけない場合と、要救助者の意識があり、車両が岸壁に近づくことができる場合の２パターンで訓練に取り組んだ。署員らは、はしごや滑車、クレーン、水難救助用担架などを使い、指揮者の指示を受けて救助に当たった。

　大石一朗副署長は「訓練を通して市民の安全を守ることができれば。これからの海水浴シーズンに伴い、水難事故が増えてきます。特に飲酒をして水に入ると事故につながりやすい」と注意を促し、「お子さんを連れて海水浴に行くことも多いと思いますが、子どもの水難事故が全国的に増えている。子どもは突発的な行動が多いので極力目を離さないで」と呼び掛けている。

　昨年度中に市内で発生した水難事故は１件。市内では７月１４日（日）に三輪崎海水浴場、１５日（月・祝）に高田自然プールがオープン予定。

（2019年6月26日付紙面より）

　串本町公民館西向支館（畑上耕三支館長）の通年講座「香道（こうどう）教室」が２２日、同町西向にある老人憩いの家鶴が浜〈旧西向幼稚園園舎〉で始まり１２人が受講登録をして中世に大きく花開いた日本の伝統芸道に親しんでいる。

　香道は、仏教とともに伝来した香木を純粋に聞いて鑑賞する平安時代の宮廷遊戯から派生し、後の武士香や禅の教えなどを吸収し室町時代に確立された芸道。時の上流階級がたしなむ中でより洗練した形が近世には庶民へも広がり、現在は茶道や華道と並ぶ日本の伝統芸道の一つとして親しまれている。

　同支館は過去２回、香道を２年に１回開いている成人教育講座のテーマに据えて体験する機会を提供。いずれも参加者に好評だったため、２回目に思いをはせた通年講座への昇格を決断し講師と予算を確保するめどをつけて実現するに至った。

　那智勝浦町市野々在住で過去２回の成人教室講座の講師を務めた御薗御流香道の牧栄邦（本名・牧邦子）さんが引き続き同教室の講師を担当。初回のこの日は過去２回の成人教育講座同様に遊戯「源氏香」に挑戦し、難易度は低めで６種類ある香木のうちの３種類を５回聞いて判断する内容で、香道独特の楽しみ方を伝えた。

　今回は牧さんの生徒がお点前などを務めたが、来月以降は受講生も順次それらの役回りをこなして徐々に香道の所作や礼節への理解を深めていくそう。畑上支館長は「３年前は茶道や華道と並ぶ芸道なのになじみがないということで香道を紹介したら好評で、本館に予算もつけていただけて本年度から教室を開くことになった。香木を聞くことは心身にも良いそうで、受講生の皆さんには毎日の忙しさを忘れ平安貴族の気持ちで優雅に過ごしてもらえれば」と語り、受講生の実りある成果を期待した。

　この日は受講登録していないが興味を持った２人が見学。この教室は基本、第４土曜日午後１時３０分から３時まで開いていて、今後も見学歓迎で、追加の受講登録希望にも柔軟に対応するので、見学時などに畑上支館長まで申し出てほしいという。

（2019年6月26日付紙面より）

　団塊の世代が２０２５年に後期高齢者になるなど、医療と介護の両方を必要とする高齢者が急増することが予想されている。

　高齢者らが疾病を抱え、医療と介護を必要とする状態になっても住み慣れた地域で自分らしい暮らしを最後まで続けることができるよう医療・介護関係者を支援し、医療と介護が切れ目なく提供できる体制づくりを進めるため、御浜町の紀南病院内に昨年６月、「紀南地域在宅医療介護連携支援センターあいくる」が設置された。

　熊野市、御浜町、紀宝町の地域包括支援センターで住民からの直接相談を受け付け、あいくるでは医療・介護関係者からの相談に対応している。

　また、あいくるでは医療と介護の壁をなくし、互いに顔が見える関係を築こうと、昨年９月から多職種交流を開いている。昨年度は４回開催し、計７７人が参加した。

　２４日には本年度最初の交流会を紀宝町井田の特別養護老人ホーム「亀楽苑（きらくえん）」で開催。入所型介護施設の関係者から話を聞いた。

　３市町の地域包括支援センター職員、紀南病院の医師や看護師らが出迎えた。今回は気軽に足を運んでもらうためカフェ形式で進めた。

　介護施設利用者への対応などについて話が進み、紀南病院内科医の濱口政也さんは「今日はさまざまな立場の人が集まって介護現場ならではの悩みを聞いた。病院の中と外、医療と介護の垣根をなくすことがあいくるの役割。交流会は困り事の情報共有の場で、年４回ほど開催していきたい」と話していた。

（2019年6月26日付紙面より）

　新宮信用金庫（浦木睦雄理事長）は２４日、新宮市大橋通の本店で「信用金庫の日　記念講演会」を開催した。約１７０人の来場者を前に、一般社団法人がんライフアドバイザー協会代表理事の川崎由華さんが「がん晴れる道しるべ～がん患者３００人から学ぶ、がんになる前に備えておくこと～」を演題に話した。

　信用金庫法が１９５１年６月１５日に公布・施行されたことから同日を「信用金庫の日」と定め、全国の各信用金庫ではさまざまな催しをしている。新宮信用金庫では例年ゲストを招き、記念講演会を開いている。

　川崎さんは「がんという病気は空からやりが降ってくるようなもの。検診を受けたり節度のある生活を心掛けることでやりを細くしたり本数を減らしたりすることはできるが、完全に予防できるものではない」と述べ、がんと診断されても自分を責めないように伝えた。

　国立がん研究所によると、「生涯のうち『がん』になる確率」は男性は６２％、女性は４７％であるとし「２人に１人ががんになるというのも大げさではない。がんと診断されたら仕事を辞めてしまう人もいるが、主治医などと相談してからにするべき」。がんと診断されて５年後に生きている人の割合は６７・９％と紹介し、「５年たって生きていたらいいという問題ではない。５年後どう生きているか、５年間をどう過ごしているかが大事」と話した。

　「がんと診断されるとお金の悩みからネガティブな思いが出てくる」と述べ、がんと診断された人の年齢、年収別に治療費を説明。乳がんと診断された６０代女性の例では、約１００万円の治療費が医療保険とさらに限度額適応認定証を申請することによって５・７万円の支払いで済んだと紹介した。

　大腸がんの７０代男性の例では、約１６０万円の治療費が高齢受給者証の提出で５・７万円の支払いになったとし「多額の医療費がかかるときは年齢と年収によって支払う金額が変わってくる。自分の年齢、年収がどの高額療養費制度に当てはまるのか知っておくことが大事」と話した。

　川崎さんは「治療にどのくらいの期間とお金が必要なのか、医療機関に相談することは大切」と訴えた。また、月に２万１０００円以下では高額療養費制度に当てはまらないと説明し「複数の医療機関にかかると余計にお金がかかってくる。高額療養費制度は万能ではない」。

　お金は健康なときには気にならないものとし、「お金の備えをしておくことによって、がんになっても自分らしく生きることができるのでは」と呼び掛けた。

（2019年6月26日付紙面より）

　新宮信用金庫（浦木睦雄理事長）が次世代の経営者育成のため取り組んできた「しんぐう信金ＴＫＣ経営者塾」の卒業生でつくる「しんぐう信金経営塾１００人会」の総会が１４日、新宮市新宮のホテルニューパレスで開かれた。若手経営者らが集まり、昨年度の決算報告などを承認したほか、懇親会で親睦を深め合った。

　ＴＫＣ経営者塾は地域の再生を担う若手経営者らを対象にしたプログラムで、向山税務会計事務所の向山俊也所長を講師に２０１２（平成２４）年にスタート。外部から日本総合研究所主席研究員で『里山資本主義』の著書でも知られる藻谷浩介さんら多彩な講師を迎え、幅広い経営の知識を学んできた。同会は卒業生が１００人になったことから、１７（平成２９）年７月に発足した。

　目的は▽卒業生１００人が束となる力を結集し、地域社会の繁栄に貢献する▽経営者塾の活動を通じて経営者としての見識・視野を広げ、個々の事業にて結果を出す▽塾生同士のネットワークを広げ親睦を深め切磋琢磨（せっさたくま）し、経営者として成長する―など。

　開会に当たり、浦木理事長が「原点回帰をベースに、３年後の新宮信用金庫設立１００周年、さらなる１００年を。地域のために必要とされる金融機関を目指していきたい」とあいさつ。総会では会長に就任した野中工務店の野中亮伸代表が「塾生として講義を受けていた時はワクワクした熱い気持ちが燃えていたと思う。その思いが再燃するような会に。さらに一歩踏み込んで、次の世代がワクワクするような会にしていけたら」と述べた。

　新しい取り組みとして▽勉強会や講演会など学びの場を設ける▽会員同士の親睦を図る懇親会の開催▽企画事業―の３本の柱を掲げ、「足並みをそろえるのは難しいかもしれないが、個々の意見が反映される会にしていきたい」と協力を呼び掛けた。

（2019年6月16日付紙面より）

　東牟婁地方の精神医療、保健、福祉関係者で組織する南紀の心の医療・保健・福祉をなんとかしよらネットワーク（通称・なんなんネット、屋敷満雄代表）は１４日、新宮市新宮の社会福祉法人熊野緑会・第二なぎの木園で専門的知識研修会を開催した。南紀医療福祉センターの精神科医、小崎有理さんが「発達障害、知的障害における精神状態」を題目に講演。両障害の特徴や詳細について、会員や職員らは知見を深めた。

　小崎さんは「そもそも障害とはそれ自体が悪いわけではない。本人の生きてきた社会や文化の違いや生活水準からのずれ。私たちはそういうずれを診察している」と述べた。

　発達障害は知的障害、自閉スペクトラム、学習障害が単独でなく、てんかんや睡眠障害など合併して現れることが多いと解説。さらに発達障害は二次障害である抑うつ障害群や強迫症などの精神障害を起こしやすいとした。

　知的障害は軽度の場合は小・中学校以降に気付かれやすいが、知的な高さと生活の困難は比例しないとし、「知的障害の人の中にも二次的に精神症状や行動上の問題が起こることがある」。精神症状では幻覚、幻聴、心因性難聴などで、行動上では過食、ゲーム依存、ギャンブル依存などを挙げた。

　発達障害と知的障害は環境の影響を受けやすいとし、さまざまな情報を吸収する力が弱いとしながらも「両障害は脳の機能障害だが、関わり方次第で成長する」と語った。

　その後、症例や薬物治療を紹介。当事者の困り事を探ることが必要とした上で、▽見通しを立て、決まったスケジュールを過ごす▽本人にとって心地よい環境を探す▽頼ってよい人を探す▽正しい対処法を教える▽本人にとってリラックスできる楽しい活動を見つける―などが重要と話した。

　小崎さんは貧困や孤独は福祉で、病気や不安などは医療で、本人の障害特性は保育教育社会で対応できると述べた。また、いつもと違うと感じた際は医師に相談することを勧めた。地域での支援については身近に支えてくれる家族や友人、同僚などを増やし、一人で抱え込まず、経済的支援や情報を増やすことを提案した。その後、質疑応答があった。

（2019年6月16日付紙面より）

　紀宝町内の家庭などに４月から今月にかけて「地方裁判所管理局」と名乗る機関から「特定消費料金未納に関する訴訟最終告知のお知らせ」と書かれたはがきが多数届いている。

　はがきには「貴方の利用されていた契約会社、ないし運営会社から契約不履行による民事訴訟として、訴状が裁判所に提出されました事を御通知致します」「給料差押え及び動産、不動産の差押えを強制的に履行させて頂きます」などと記載されている。

　「プライバシー保護の為、本人様からご連絡戴きますようお願い申し上げます」とし、ほかに相談せず本人から連絡するよう強調している。住所は東京都千代田区霞が関で、局番は東京の０３から始まっている。

　こういった特殊詐欺被害を防止しようと、町高齢者地域見守り隊（小田原徳子代表）は年金支給日に毎月１回、町内で啓発活動を実施している。

　今月は１４日に鵜殿郵便局、主婦の店、相野谷郵便局、ＪＡ伊勢紀宝支店、成川交番前で活動した。実際に届いたはがきや、架空請求に注意する内容のチラシを配布した。

　チラシには▽地方裁判所がはがきで訴状を送ることはない▽訴状は特別送達と記載された封書で郵便職員が手渡しすることが原則で、ポストに投函された訴状はがきは架空請求―などと記し、注意を呼び掛けている。

　小田原代表は「架空請求のはがきが多数、町内に届いている。だまされないように注意してほしい」と話していた。

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　架空請求と思われるはがきや電話があった際の相談窓口は次の通り。

▽紀宝警察署（電話０７３５・３３・０１１０）

▽紀宝町産業振興課（電話０７３５・３３・０３３６）

▽同町地域包括支援センター（電話０７３５・３３・０１７５）

▽消費者ホットライン（電話１８８）

（2019年6月16日付紙面より）

　那智勝浦町那智山の熊野那智大社（男成洋三宮司）で７月１４日（日）に営まれる例大祭「那智の扇祭り（火祭）」（国重要無形文化財）を前に、神事で使う大たいまつ作りが進んでいる。１０日（水）までに１２本を完成させる。

　同大社・宮大工の嶌﨑（しまさき）和真さん（３７）と技手（ぎて）の林能永（よしなが）さん（５３）が、３月中旬から作業を進め、現在６本まで完成した。

　大たいまつは直径３㌢ほどのヒノキの木材を束ねて作る。１２本それぞれに大きさが異なり、一番大きなものは高さ７０㌢、柄の部分を含めると１４０㌢。直径は５０㌢で、重さは５０㌔もある。

　嶌﨑さんは「令和の時代が希望にあふれた新しい時代になってほしい。たいまつの火が希望の火種になるよう願いを込めて作っています」と話していた。

（2019年6月16日付紙面より）

　中高年齢者の就業促進を図る厚生労働省の「生涯現役促進地域連携事業」に新宮市など全国１４団体が選ばれた。雇用や就業促進に向けた取り組みを厚労省が支援し、先駆的なモデル地域の普及を図っていく。

　県内では初の取り組みで、市は昨年１２月６日に関係機関と「新宮市生涯現役促進地域連携協議会」（田岡実千年会長）を設立した。５月７日には和歌山労働局と生涯現役促進地域連携事業の委託契約を締結した。２０２２（令和４）年３月３１日（木）まで事業を展開していく。

　現在、中高年齢者などの雇用安定に関する法律（高年齢雇用安定法）で、企業に６５歳までの雇用確保措置が義務付けられている。

　同事業は、“ニッポン一億総活躍プラン”に基づき、地域の実情に応じた中高年齢者の就業機会を確保することが狙い。地方自治体中心の協議会からの提案をもとに、地域で中高年齢者就労促進に資する事業を幅広く実施する。事業規模は各年度上限２０００万円（市町村の場合）。

　市の事業タイトルは「『癒やしと蘇（よみがえ）りの地　熊野・新宮』におけるアクティブシニア生涯現役宣言～わがらのまちや！いっしょにやろらよ～」。

　重点業種を観光、農業、介護分野に絞り▽総合相談窓口の設置▽中高年齢者向け就労意識調査▽企業向け雇用ニーズ調査▽就労、社会参加情報提供サイトの開設、運営▽生涯現役セミナー、企業向けセミナー、中高年齢者向け合同企業説明会―などの事業を実施していく。対象者は働く意欲のある５５歳以上の中高年齢者と人手不足を感じている事業者。

（2019年6月13日付紙面より）

　串本町消防団（稲田賢団長）の消防団員普通教育訓練が９日と１０日に同町総合運動公園雨天練習場であり、２日間計１５人が礼式や消防操法などの指導を受け素養向上に励んだ。

　この訓練は、新入団員を対象にした基本の指導機会として年１回実施している。近年は本業の都合で参加できない新入団員もいるため、本年度は同訓練未経験団員１９人を対象に９日（＝休日）か１０日（＝平日）のいずれかで参加するよう求めて未経験の解消を目指したという。

　９日の同訓練には対象団員９人が参加。井道一馬副団長を訓練指揮者に立て、稲田団長は「気合を入れて指導を受けてほしい」と訓示を述べて同訓練を開始した。

　講師は同町消防本部職員が担当。指導項目は▽礼式▽ロープ結索▽消防操法（主にホースや筒先の取り扱い方）―などで、参加者は実践を交えて習得を目指した。稲田団長と井道副団長や交田啓二副団長、寺島正彦消防長ら同本部幹部職員も終始間近で立ち会い、適時マンツーマン指導を注ぐなどして参加者の実りある成果を後押しした。

（2019年6月13日付紙面より）

　三重県警は６月から、毎月１１日を「横断歩道ＳＯＳの日」に設定した。横断歩道での事故を減らすことが狙いで、街頭指導や取り締まりをさらに強化する。

　県警では毎月１１日を「交通安全の日」として啓発活動などを実施してきたが、より交通安全の意識を高めてもらおうと新たに「横断歩道ＳＯＳの日」を設けた。

　「ＳＯＳ」は「さわやかな　横断で　スマイル」の頭文字をとったもの。横断歩道を通行する車両や歩行者の交通指導、広報啓発活動などを重点的に行う。

　６月１１日には県内１８警察署が初の啓発活動を展開。紀宝警察署（岡田智治署長）は紀宝地区交通安全協会（久保正会長）と合同で実施した。

　同町鵜殿の主婦の店に６人が集まり、来店者に啓発チラシを配布し、「横断歩道ＳＯＳの日」の周知を図った。

　同署地域交通課の横山哲也課長は「自動車は横断しようとする歩行者がいたら手前で必ず一旦停止し、歩行者を安全に横断させてください。歩行者は横断前に必ず左右の安全確認をしてください」と呼び掛けている。

（2019年6月13日付紙面より）

　那智勝浦町北浜で１２日、環境美化活動「北浜海岸クリーン作戦」があった。集合場所の海のホテル一の滝駐車場には午前８時３０分に７０人以上が集まった。

　那智湾に沿った遊歩道と那智大橋までの臨海通りの美化活動で、毎年この時季に行っている。同町の町民有志でつくる「なちかつ古道を守る会」と南紀くろしお商工会中部支部、北浜地区、南紀勝浦温泉旅館組合、町観光協会、役場建設課共催。

　出発前に古道を守る会の太田耕二代表が作業計画を説明。堀順一郎町長は大勢の参加に感謝の言葉を述べた。太田代表は「海岸沿いでは自然に返らないプラスチックなどを中心に回収を。熱中症に気を付けてください」と呼び掛け、商工会が用意した飲み物を参加者に配った。

　一斉に出発した参加者たちは集合場所から海岸沿い、県道沿いに分かれ、道路や海岸に落ちているごみを拾い集め、草を刈るなどして周辺を美化した。遊歩道を散歩中の名古屋からの夫婦は、地域ぐるみのローラー作戦に感心し、「とても素晴らしいことですね。朝から気持ちが良いです。頑張ってください」と話していた。

（2019年6月13日付紙面より）